「また働きたい」を応援｜がん治療後の再就職を助けるサポート情報

がんの治療を終えたあと、「体調は大丈夫かな」「また働けるのかな」と、不安に押しつぶされそうになることはありませんか。

治療による体力の変化や、仕事を休んでいた期間のブランク、家族や生活のこと――考えなければならないことはたくさんあります。そんな気持ちは決して特別なものではなく、多くの方が経験する自然なことです。

この記事の執筆者は、大学病院でがん患者さんのケアに携わってきた看護師経験をもつ医療専門ライターです。治療後に「もう一度働きたい」と思う方の悩みに寄り添いながら、安心して再就職に向けた一歩を踏み出せるよう、情報をまとめました。

ここでは、がん経験者の再就職を支える制度やサポート、面接・履歴書のポイント、働き方の工夫など、知っておくと安心な具体的な情報をわかりやすく紹介します。

「何から始めればいいのか分からない」そんな気持ちのままでも大丈夫。この記事が、あなたの再就職への一歩を後押しする小さな安心になりますように。

がん治療後の仕事復帰で押さえておくべきポイント

治療後に再び仕事に戻ることを考えると、何から準備すればよいか迷ったり、働き方の選択肢に悩んだりする方も多いでしょう。体力や通院の影響、ブランク期間の扱いなど、考えることはたくさんあります。しかし、焦る必要はありません。ひとつずつ整理していくことが大切です。

ここでは、治療後の仕事復帰で押さえておきたいポイントを、次の3つの視点から整理してみます。

• 再就職の不安｜体力・体調・ブランクへの対応方法
• 体調に合わせた働き方の選び方（時短・在宅など）
• 職場選びの視点｜医療者としての経験を踏まえたポイント
  

一つひとつ解説していきます。

再就職の不安｜体力・体調・ブランクへの対応方法

がん治療後に再就職を考えると、体力や体調の不安、長期休職によるブランクで「本当に働けるかな」と感じるのは自然なことです。ここでは、無理なく進めるための具体的なポイントを紹介します。

1.体力の回復
・10〜15分の散歩や軽いストレッチから始めてみる
・徐々に家事や買い物の距離・時間を増やすことで自信を回復

2.体調管理
・調子が良い日を中心に活動する
・薬や休憩をうまく取り入れて、無理のないスケジュールを組む

3.ブランクへの対応
・時短勤務・パート勤務・在宅勤務からスタートする
・再就職支援制度（長期療養者就職支援事業など）を利用して、求人紹介や面接対策を受ける
・ハローワークの専門相談では「体調に合わせた働き方の希望」も相談可能

4.心理面のサポート
・不安や焦りは自然なこと
・カウンセリングやピアサポートを活用して、気持ちを整理する

5.計画の立て方
・体調や体力の回復に合わせて、無理のないスケジュールで準備
・復職の目標時期や段階をあらかじめ決めておくと安心

体調に合わせた働き方の選び方（時短・在宅など）

仕事に復帰するとき、以前と同じ働き方や業務内容をいきなり再開すると、体力や体調が完全に戻っていない場合、疲れやすくなったり体調を崩したりすることがあります。だからこそ、自分の体調に合わせた働き方と業務内容を選ぶことが大切です。

1.働き方の工夫
・時短勤務：勤務時間を短くして体への負担を減らす
・在宅勤務：通勤の負担をなくして体力を温存
・パート勤務：仕事量を調整しながら徐々に慣れる

2.業務内容の調整
・体力を使う業務を減らしたり、負荷の少ない業務から始める
・プロジェクトのリーダーや責任の重い仕事を一時的に調整してもらう
・書類作成やデスクワーク中心など、体調に合わせて業務を割り振る

「希望を伝えにくい…」と感じることもあるかもしれません。

その場合は、まず職場に産業医や産業看護師がいるか確認し、相談してみましょう。もし職場にいない場合は、都道府県の産業保健総合支援センターや地域産業保健センターなどの地域窓口に相談することもできます。場合によっては、職場との調整を間に入ってサポートしてくれることもあります。

働き方や業務内容を調整すると、
・「キャリアに影響が出るのでは…」
・「周りに迷惑をかけてしまうのでは…」

と罪悪感や不安を感じることもあるかもしれません。でも、無理をして体を壊してしまっては元も子もありません。まずは、自分の体を大切にすることを最優先に考えましょう。

少しずつ仕事に慣れながら、自分のペースで長期的なキャリアを考えることが、安心して再就職への一歩を踏み出すポイントです。

職場選びの視点｜医療者としての経験を踏まえたポイント

以前の会社を退職して新たに職場を選ぶ場合、事前に確認しておきたいポイントがあります。特に、体調に合わせて無理なく働けるかどうかを見極めることが大切です。

1.就業規則で確認すべきこと
・有給休暇：残日数や取得条件を確認しておく
・休職制度：会社に在籍したまま一定期間休めるか。休職中は無給でも社会保険はどうなるか把握しておく
・病気休暇：ある場合は日数や条件を確認
・欠勤制度：体調不良時に休みやすいかどうか
・復職の方法や注意事項：復帰時の手続きや配慮内容を確認
・在宅勤務制度：通勤負担を軽減できるか
・リハビリ出勤制度：短時間勤務や軽作業から復帰できるか
・時差出勤・フレックス勤務制度：体調に合わせて勤務時間を調整できるか
・短時間勤務制度：長時間勤務が負担になる場合に利用可能か

2.補足のポイント
・福利厚生・サポート体制：産業医や産業看護師の有無、社内相談窓口の活用可否を確認
・職場の理解度：上司や同僚が治療後の勤務について理解があるか、柔軟に対応してくれるか
・業務内容の調整：体力や体調に応じて、負担の少ない業務から始められるか

単に制度を確認するだけでなく、「自分の体調に合わせて働けるか」「無理なく復職できるか」を重視して職場を選ぶことが、安心して再就職するためのカギです。

がん経験者向けの再就職支援制度

がんの治療を終え、仕事に復帰しようと考えたとき、体力や体調に不安を抱えながらも「もう一度働きたい」と思う方は多いでしょう。そんなとき、一人で悩まず、制度や支援サービスを活用することが安心への第一歩です。

ここでは、がん経験者の再就職をサポートしてくれる主な制度やサービスを紹介します。

• 長期療養者就職支援事業｜職場復帰をサポートする仕組み
• 民間・NPOの支援｜求人紹介や面接対策の活用法
  

それぞれの支援の内容や活用方法を順に見ていきましょう。

長期療養者就職支援事業｜職場復帰をサポートする仕組み

長期療養が必要な方（がんや肝炎、糖尿病など）向けに、治療状況や体調に配慮した再就職をサポートする国の事業です。在職中の方も、就労の継続や退職に関する相談など、ハローワークの助言・支援を希望する場合は対象となります。

＜制度のポイント＞
1.対象者
長期にわたる通院や療養が必要で、治療と仕事の両立を希望する方

2.提供場所
・ハローワーク
・がん診療連携拠点病院などでも職業相談・職業紹介を受けられるよう、院内への出張相談も実施している場合がある

3.提供される支援内容
・ハローワークに配置された専門相談員による個別相談
・医療機関やがん相談支援センターとの情報連携により、体調や治療経過に合わせた職業紹介
・履歴書作成や面接準備など、再就職活動の具体的なサポート

4.活用のメリット
・無理のない働き方での職場選びが可能
・治療に影響が出ないよう配慮した勤務先の紹介
・経験豊富な相談員による、安心できる再就職プロセスの提供

治療と就職の両立は一人で悩みがちですが、この制度を活用することで、体調や生活に合わせて安全に再就職の準備を進めることができます。

民間・NPOの支援｜求人紹介や面接対策の活用法

民間やNPOの団体では、がん経験者など療養歴のある方が安心して働き続けたり、再就職したりできるよう支援を行っています。

具体的な例は次の通りです。
1.一般社団法人CSRプロジェクト（ワーキングサバイバーズ）
・がん経験者の仕事と治療の両立を支援
・就労支援サービス、企業との連携による職場調整、相談支援、求人紹介など

2.NPO法人 仕事と治療の両立支援ネット‑ブリッジ
・医療機関との連携を通じた職場調整や相談支援
・再就職サポート、面接対策や履歴書作成の相談も可能な場合あり

支援内容は団体によって異なります。就職先を紹介してくれるところもあれば、相談や助言だけのところもあります。利用する際は、どのようなサポートが受けられるかを事前に確認しましょう。

がん治療後の再就職活動の具体的ステップ

がんの治療を終えて再就職を考えると、「履歴書の空白期間はどう説明すればいい？」「面接で体調やブランクをどう伝えればいい？」と悩む方も少なくありません。無理のない再就職のためには、事前にポイントを押さえておくことが安心につながります。

ここでは、再就職活動を進めるうえで知っておきたい具体的なステップを、次の3つの視点から整理します。

• 履歴書・職務経歴書｜治療期間の空白をどう説明するか
• 面接での体調・ブランクの伝え方
• 柔軟な働き方の選択肢｜在宅勤務・時短勤務・勤務調整
  

一つひとつのポイントを押さえることで、体調や生活に合わせながら、安心して再就職に向けた一歩を踏み出せます。

履歴書・職務経歴書｜治療期間の空白をどう説明するか

治療のために仕事をお休みしていた期間は、履歴書には「病気療養のため休職」と書くのが一般的です。病名までは書く必要はありません。面接で聞かれたときに、落ち着いて答えられるよう準備しておくと安心です。

1.履歴書の書き方の例
・令和5年4月〜令和5年10月　病気療養のため休職
現在は回復しており、通常業務に支障はありません。
・令和5年4月〜令和5年10月　病気療養のため休職
在宅で簿記3級の勉強を実施しました。現在は業務に支障なく復帰可能です。
・令和5年4月〜令和5年10月　病気療養のため休職
健康状態の欄に記載：現在は体調が安定しており、主治医の指示のもと定期通院を続けています。通院は可能な限り公休日に調整し、やむを得ない場合は事前にご相談のうえ休暇を取得させていただければと考えております。

2.ポイント
・病名までは書かなくて大丈夫
・空白期間に学習や資格取得があれば書くと印象が柔らかくなる
・面接では「体調は回復しており、業務に支障はない」と簡潔に伝える
・採用されたいからといって、事実と異なる申告をするのは避けましょう
・嘘の申告をして採用された場合でも、健康診断や業務の中で事実が分かる可能性があります
・業務に影響や制限が生じる可能性のある既往歴や持病については、あらかじめ正直に申告しておくことが大切です

面接での体調・ブランクの伝え方

治療後の面接では、体調やブランクをどう伝えるべきか悩む方が多くいます。大切なのは、 「必要な情報だけを、落ち着いて伝えること」です。

1. 体調の説明は “仕事に関わる部分だけ”
   体調については、細かい経過をすべて説明する必要はありません。業務に直接関係することだけを簡潔に伝えれば十分です。
   ・一部業務で配慮が必要な可能性がある
   ・定期通院のため月に数回は時間調整が必要
   相手にとって必要な情報だけを伝えることで、面接の印象もすっきりします。

2. 「できないこと」ではなく「できること」を中心に
   治療歴があると遠慮してしまいがちですが、面接で重視されるのは “今の自分がどこまで働けるのか” という点です。
   ・できる業務
   ・問題なくこなせる働き方
   こうした 具体的な「できる範囲」 を示すことで、面接官にも働くイメージが伝わりやすくなります。

3. がん経験を伝えるときは「安心材料」を添える
   がん経験や通院について触れる場合は、不安を強調する必要はありません。以下のような前向きな情報 を添えて説明すると、相手にも安心して受け止められます。
   ・治療は落ち着いている
   ・現在は体調が安定している
   ・この範囲なら十分に貢献できる

4. 聞かれやすい質問は、事前準備で安心
   面接では、次のような質問を受けることがあります。
   ・「再発の心配はありませんか？」
   ・「空白期間は何をしていましたか？」
   答えにくい質問ですが、短く・事実ベースで答えられれば問題ありません。事前に回答を考えておくと、落ち着いて話すことができます。

5. 面接は“あなたができる力”を伝える場
   面接は、「できないことの説明」よりも、あなたの強み・働く意欲・貢献できること を伝える場です。必要な配慮は正直に伝えつつ、前向きな姿勢で“今の自分にできること”をしっかり言葉にしてみてください。

ここで紹介した内容は、あくまでひとつの考え方の目安です。実際には、職種や就職先、働き方によって、伝え方が変わることも少なくありません。

そのため、面接での説明に迷ったときは、ハローワークなどの就労支援窓口に相談しながら、自分に合った伝え方を整理していくのがおすすめです。第三者と一緒に考えることで、無理のない表現や、相手に伝わりやすい言い回しが見えてくることもあります。

柔軟な働き方の選択肢｜在宅勤務・時短勤務・勤務調整

がん治療後の仕事復帰では、治療前と同じ働き方が難しくなる場合があります。無理なく働き続けるためには、体調に合わせて働き方を柔軟に調整することが大切です。ここでは代表的な働き方の工夫をご紹介します。

1.在宅勤務（リモートワーク）

通勤の負担を軽減できるため、体調が安定しない時期でも続けやすい働き方です。
・通勤時間が不要になり体力消耗が少ない
・自宅で休憩を取りながら働ける
・体調に波がある時期でも勤務しやすい

業務内容によっては選択が難しいケースもあるため、在宅勤務の可否や部分的な導入を職場と相談すると安心です。

2.時短勤務（短時間勤務）

体力が戻りきっていない段階では、勤務時間を短縮することで無理なく仕事と生活を両立できます。
・朝の準備や通勤が負担になりやすい
・帰宅後の疲労感が強い
・生活リズムを整えながら働きたい

慣れてきたら段階的に勤務時間を延ばすなど、柔軟な調整も可能です。

3.勤務調整（シフト・業務量・職務内容の調整）

勤務日や仕事内容を調整することで、体調に合わせた働き方ができます。
・通院日に合わせてシフトを変更
・繁忙時間帯や負担の大きい作業を避ける
・一時的に業務量を減らす
・体力的負担が大きい部署から、事務作業など負担の少ない業務に変更してもらう
（例：接客 → バックオフィス、立ち仕事 → 座り仕事 など）

職務内容の調整は、実際に多くの企業で行われている対応の一つで、体調に合わせた働き方を実現しやすくします。

4.自分に合った働き方を見つけることが大切

治療後の体調は人それぞれで波もあります。大切なのは、周囲に合わせ過ぎず、自分の体調に無理のない働き方を選ぶことです。負担を減らした働き方を取り入れることで体調が安定し、長く働き続けやすくなります。

自分にとって続けやすい働き方を選ぶことが、再就職後に安心して働くための大きな一歩です。

相談先と支援の上手な活用方法

がんの治療を終えて再就職を考えると、体調のことや働き方の不安だけでなく、「誰に相談すればいいのか」「どんな支援が使えるのか」と迷う方も多くいます。再就職をスムーズに進めるためには、医療機関・行政・NPOなど、利用できる相談窓口を適切に活用することが大きな支えになります。

ここでは、再就職活動を進めるうえで役立つ相談先や支援について、次の2つの視点から整理します。

• がん相談支援センターや社会福祉士の役割
• 自治体・NPOによる再就職・生活支援の利用法
  

順に見ていきましょう。

がん相談支援センターや社会福祉士の役割

がん相談支援センターは、治療だけでなく、仕事や生活の悩みもまとめて相談できる窓口です。

1.仕事と治療の両立の相談
・働けるタイミング
・無理のない働き方
・再就職の進め方
などを、治療状況に合わせて一緒に整理してくれます。

2.利用できる制度の案内
・傷病手当金
・医療費助成
・障害年金
・自治体の支援制度
など、使える制度と手続きの流れを分かりやすく説明します。

 3.会社への伝え方のアドバイス
・誰に相談するか
・どこまで伝えるか
・配慮してほしい点の整理
など、働くうえで困らないためのポイントを一緒に考えてくれます。

4.医療チームとの連携

必要に応じて、担当医や看護師と連携し、通院・治療スケジュールと仕事のバランスを確認してくれることもあります。がん相談支援センターは、仕事・治療・生活をまとめて相談できる身近な支援窓口です。不安があるとき、まず頼れる場所として覚えておくと安心です。

自治体・NPOによる再就職・生活支援の利用法

がん患者やがん経験者を対象にした支援は、自治体とNPOの双方で行われています。

1.自治体で利用できる「がんに特化した」相談窓口

全国各地には、がん診療連携拠点病院などに「がん相談支援センター」が設置されています。これらは、国の方針に基づいて整備されている、公的に位置づけられた相談窓口で、自治体の公式ページなどでも案内されており、誰でも無料で利用できます。

＜相談できる内容＞
・治療と仕事の両立に関する相談
・利用できる公的制度の説明
・再就職に向けた生活面の相談
・病院内の専門職（医療ソーシャルワーカー、看護師）による支援
・必要に応じた他機関の紹介

2.がんに特化したNPOによる支援

がん患者・家族を対象に支援活動を行うNPOでは、再就職や制度に関する相談の機会が設けられることがあります。

＜代表的な団体＞
・がん患者会・ピアサポートグループ（団体による）
がん患者同士が交流し、情報を共有する場として活動しているグループです。団体によっては、就労相談員や社労士が参加する相談会が開催されることがあります。ただし、活動内容は団体ごとに大きく異なるため、必ずしも就労支援を行っているとは限りません。

3.まとめ
がんに特化した支援として確実に利用できるのは、「がん相談支援センター」（全国の自治体 × 拠点病院）と、がん特化NPO（CNJ など）による相談・情報提供の2つです。再就職に関する悩みを抱えたときは、まずこれらの窓口に相談することで、制度の確認や生活調整などのサポートを受けやすくなります。

もう一歩踏み出すために｜治療後の再就職を安心して叶えるために

治療を終えて再び働くことを考えると、「体調がどこまで戻っているのか」「仕事と通院を両立できるのか」と不安を感じる方は多くいます。こうした気持ちはとても自然で、まずは自分の体調や生活リズムを見直し、無理なく働ける環境を整えることが大切です。

再就職に向けては、どの程度働けるのか、配慮が必要な点は何か、面接でどこまで伝えるかなど、事前に整理しておくことで不安が軽くなります。また、がん相談支援センターやハローワークの専門相談など、相談できる窓口を利用することで、自分に合った働き方や制度について具体的なアドバイスを得ることもできます。

治療を乗り越えてここまで来たあなたなら、少しずつ準備を進めることで、再び働く未来を無理なく描けるはずです。焦らず、自分のペースで一歩ずつ前に進んでいきましょう。

 

※本記事は医療専門ライターによる寄稿であり、診療行為や医師の個別見解を示すものではありません。治療に関する不安は、必ず主治医にご相談ください。